コンバージョンのスキーム
調査
コンバージョンをするには綿密な調査が必要です。
建物の概要や使用状況・履歴などはもちろん、構造体の寸法や強度の調査、耐震性能の調査、劣化具合などの調査、電気設備、給排水衛生設備、空調換気設備などの設備面の調査、権利関係、契約関係、管理形態などの調査、各種法規の調査、経済性の調査が必要になります。
これらの調査が徹底して行われていなければ、コンバージョンの成功はありません。
計画の検討
調査の後に、単独事業で行うのか、共同事業とするのか、賃貸なのか、分譲なのか、全体をコンバージョンするのか、一部分だけなのか、それに伴う費用と効果の検討を行います。資金調達方法についての検討も必要になります。
また、コンバージョンは「オフィスビル→住居」とは限りません。
その逆もあるでしょうし、オフィスからホテルへの転用などもあることでしょう。倉庫から住居への転用もあります。ずいぶん前になりますが、幼稚園から共同住宅への転用検討を依頼されたこともありました。
